大学受験を目指す方向けの長文読解問題です。
タブレットを横向きにすると読みやすくなると思います。
難易度:難関大レベル
CEFR:B2~C1程度

自己紹介
英語長文問題126(労働)661語+問題
印刷用PDFをダウンロードThe spread of remote work is often described as a story of liberation from the office. Digital tools allow employees to work from home, shared workspaces, or even another city, apparently weakening the old connection between employment and a fixed location. This flexibility can be valuable, especially for people whose family responsibilities, disabilities, or long commutes make conventional schedules difficult. Yet the most important change may not be where people work. Rather, the diversification of work is forcing organizations to reconsider a more basic question: what exactly counts as working?
In a traditional office, effort is partly visible. A manager can see who arrives early, who stays late, and who appears busy at a desk. Such observations have never been perfect measures of productivity, but they provide convenient signals. Remote work removes many of them. As a result, some organizations respond by introducing digital monitoring or requiring frequent online meetings. These measures may restore a sense of control, but they can also reproduce the weaknesses of office-based supervision in a new form. An employee who answers messages immediately may look committed while accomplishing little that matters, whereas someone who spends several uninterrupted hours solving a difficult problem may appear inactive.
This suggests that flexible work requires more than a change of location; it may require a change in how performance is evaluated. If employees are judged mainly by results rather than visible activity, they may gain greater freedom to organize their time. However, this apparently simple solution raises another problem. Results are easy to measure in some jobs, such as processing a certain number of routine requests, but much harder in work involving creativity, cooperation, or long-term planning. A teacher preparing a new course, for example, may produce nothing immediately measurable, although hours of reading and discussion can later improve the quality of instruction. Excessive reliance on measurable outcomes may therefore encourage workers to prioritize what can be counted over what is genuinely valuable.
The difficulty becomes greater when work is collaborative. Remote arrangements are sometimes criticized because informal conversations occur less often outside a shared workplace. This concern is not merely about social contact. A brief exchange before a meeting, an overheard question, or an unexpected conversation with a colleague from another department can transmit information that nobody thought important enough to schedule formally. At the same time, offices do not automatically create meaningful collaboration; they can generate interruptions, unnecessary meetings, and pressure to appear available. The relevant question, then, is not whether physical presence is good or bad, but which kinds of interaction need to happen deliberately when chance encounters become less common.
There is also a less obvious issue of inequality. Flexibility is frequently presented as an individual benefit: workers choose the place and schedule that suit them. Yet the ability to benefit from such freedom depends on circumstances. A quiet room, reliable technology, and control over one’s schedule are not equally available to everyone. Moreover, when some employees work remotely while others remain on site, opportunities may be distributed unevenly. Those who are physically present may receive information earlier or be remembered more easily when desirable assignments are offered. Conversely, workers who must be on site may reasonably wonder why flexibility is treated as a universal workplace benefit when their own jobs provide little of it.
For these reasons, the diversification of work should not be understood simply as a competition between the office and the home. Its deeper significance lies in exposing assumptions that were easier to ignore when most employees followed similar routines. Organizations must decide what they value, how they recognize contribution, and which forms of interaction or flexibility different tasks actually require. No single arrangement will answer these questions for every worker or occupation. A successful workplace may therefore be defined less by maximum freedom than by whether its rules make sense in relation to the work being done—and whether those rules remain fair when employees cannot all work in the same way.
Q1. What concern does the second paragraph raise about judging remote employees?
- Digital oversight mainly improves productivity by replacing informal office supervision.
- Remote employees appear less committed because managers cannot observe them directly.
- Frequent online meetings reliably reveal which employees contribute the most.
- Visible activity can create misleading impressions about an employee’s contribution.
Q2. What broader concern about workplace flexibility is emphasized in the fifth paragraph?
- Unequal access to flexibility may create different workplace advantages among employees.
- Remote workers generally receive better assignments because they control their schedules.
- On-site employees benefit equally from policies designed to increase workplace flexibility.
- Differences in technology matter less than differences in personal motivation.
Q3. Which statement is NOT supported by the passage?
- Flexible arrangements can help people constrained by commuting or personal circumstances.
- Measurable outcomes provide a broadly reliable basis for evaluating complex work.
- Useful contributions may be undervalued when performance is judged mainly numerically.
- Effective workplace rules should reflect tasks rather than impose uniform arrangements.
\英文の構造をしっかり見抜けるようになりたい方はこちら/

和訳
第1段落
在宅勤務の広がりは,しばしばオフィスからの解放の物語として語られる。デジタルツールによって,従業員は自宅,共有ワークスペース,さらには別の都市からでも働くことができるようになり,仕事と決まった場所との従来の結び付きは弱まりつつあるように見える。この柔軟性は,特に家族に関する責任,障害,あるいは長時間の通勤のために従来型の勤務時間では働きにくい人々にとって価値がある。しかし,最も重要な変化は,人々がどこで働くかということではないのかもしれない。むしろ,働き方の多様化によって,組織はより根本的な問い,つまり「一体何をもって働いているとみなすのか」を改めて考えざるを得なくなっている。
第2段落
従来のオフィスでは,努力はある程度目に見える。管理職は,誰が早く出勤し,誰が遅くまで残り,誰が机に向かって忙しそうにしているかを見ることができる。そのような観察は,これまでも生産性を測る完全な尺度ではなかったが,分かりやすい手掛かりにはなっている。在宅勤務では,そうした手掛かりの多くが失われる。その結果,一部の組織は,デジタルによる監視を導入したり,頻繁なオンライン会議を求めたりすることで対応する。こうした方法によって管理できているという感覚は取り戻せるかもしれないが,同時に,オフィスで行われていた監督の弱点を新しい形で再現することにもなり得る。メッセージにすぐ返信する従業員は,実際には重要な成果をほとんど上げていなくても熱心に働いているように見える一方で,難しい問題を解決するために数時間,中断されずに集中している人は,何もしていないように見えるかもしれない。
第3段落
このことは,柔軟な働き方には単に働く場所を変える以上のことが必要であり,仕事の成果をどのように評価するかも変える必要があるかもしれないことを示している。目に見える活動ではなく,主として成果によって従業員が評価されるなら,従業員は自分の時間をより自由に組み立てられるようになるかもしれない。しかし,一見単純に思えるこの解決策は,別の問題を生じさせる。一定数の定型的な依頼を処理するような仕事では成果を測るのは容易だが,創造性,協力,長期的な計画が関わる仕事では,はるかに難しい。例えば,新しい授業を準備している教師は,すぐに測定できる成果を何も生み出していないように見えるかもしれないが,何時間もの読書や話し合いが,後になって授業の質を高めることがある。したがって,測定可能な成果に過度に依存すると,働く人が,本当に価値のあるものよりも,数値化できるものを優先するよう促されてしまう可能性がある。
第4段落
仕事が共同で行われる場合,この難しさはさらに大きくなる。在宅勤務などの形態は,同じ職場を共有しなくなることで,何気ない会話が減るという理由から批判されることがある。この懸念は,単に人との交流についてだけのものではない。会議前の短いやり取り,偶然耳に入った質問,あるいは別の部署の同僚との予想外の会話によって,誰もわざわざ正式に予定を組むほど重要だとは考えなかった情報が伝わることがある。同時に,オフィスにいれば自動的に有意義な協働が生まれるわけでもない。オフィスは,仕事の中断,不必要な会議,いつでも対応できるように見せなければならないという圧力を生むこともある。したがって,重要なのは,職場に実際にいることが良いか悪いかではなく,偶然の出会いが減る中で,どのようなやり取りを意図的に生み出す必要があるのかということである。
第5段落
さらに,それほど明白ではない不平等の問題もある。柔軟性はしばしば個人にとっての利益として示される。つまり,働く人が自分に合った場所や勤務時間を選ぶということである。しかし,そのような自由から利益を得られるかどうかは,各人の置かれた状況によって異なる。静かな部屋,信頼できる技術環境,自分の予定を調整できる自由は,誰もが同じように得られるものではない。さらに,一部の従業員が在宅勤務をする一方で,他の従業員が職場に残る場合,機会が不均等に配分されることもあり得る。実際に職場にいる人のほうが,情報を早く得たり,望ましい仕事を割り当てる際に思い出してもらいやすかったりする可能性がある。逆に,職場にいなければならない従業員は,自分の仕事ではほとんど柔軟性を得られないのに,なぜ柔軟性がすべての人に当てはまる職場の利点であるかのように扱われるのかと,もっともな疑問を抱くかもしれない。
第6段落
こうした理由から,働き方の多様化は,単純にオフィスと自宅との競争として理解すべきではない。そのより深い意義は,大半の従業員が似たような働き方をしていたときには見過ごしやすかった前提を明るみに出している点にある。組織は,何を価値あるものとみなすのか,貢献をどのように認めるのか,そして仕事ごとに実際にどのような交流や柔軟性が必要なのかを決めなければならない。どの働き方も,すべての従業員や職業に対してこれらの問いへの答えとなるわけではない。したがって,成功している職場とは,最大限の自由を与える職場というよりも,そこで行われる仕事との関係でそのルールに意味があり,さらに従業員全員が同じように働けない場合にも,そのルールが公正さを保っている職場だと定義できるのかもしれない。
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解説(問題文・選択肢の和訳、正解・根拠)
Q1
問題文:
第2段落は,在宅勤務をする従業員を評価することについて,どのような懸念を示しているか。
選択肢:
1 デジタルによる監督は,主として非公式な職場での監督に代わることで生産性を向上させる。
2 在宅勤務者は,管理職が直接観察できないため,通常,熱意が低く見える。
3 頻繁なオンライン会議は,どの従業員が最も貢献しているかを確実に明らかにする。
4 目に見える活動は,従業員の貢献について誤った印象を生み出すことがある。
正答:4
根拠:第2段落
解説:
第2段落では,オフィス勤務では「早く来る」「遅くまで残る」「忙しそうにしている」といった目に見える行動が,仕事ぶりを判断する手掛かりとして使われてきたことが述べられています。しかし,それらは生産性を正確に示すものではありません。また,在宅勤務でも,「すぐにメッセージに返信する人」は熱心に見える一方,実際には重要な成果を上げていないことがあり,逆に,難しい問題に集中している人は何もしていないように見える場合があります。したがって,「目に見える活動が実際の貢献について誤った印象を与えることがある」とする4が正答です。
1:誤りです。本文では,デジタル監視が「管理できているという感覚」を取り戻す場合はあるとされていますが,生産性を向上させるとは述べられていません。むしろ,従来の監督方法の弱点を新たな形で再現する可能性が指摘されています。
2:誤りです。在宅勤務者が一般的に熱意が低く見えるとは述べられていません。本文の焦点は,直接観察できないことそのものではなく,目に見える行動と実際の貢献が一致しない可能性にあります。
3:誤りです。頻繁なオンライン会議は,組織が管理のために導入する手段の一つとして挙げられていますが,誰が最も貢献しているかを「確実に」明らかにするとはされていません。
4:正しいです。本文の「すぐに返信する人が熱心に見える一方で,重要な成果を上げていない場合がある」「集中して難しい問題を解決している人が活動していないように見える」という対比をまとめた内容です。
Q2
問題文:
第5段落で強調されている,職場の柔軟性に関するより広い懸念は何か。
選択肢:
1 柔軟性を利用できる程度の違いによって,従業員の間に異なる職場上の利点が生じる可能性がある。
2 在宅勤務者は,自分で勤務時間を管理できるため,一般的により良い仕事を割り当てられる。
3 職場にいる従業員も,職場の柔軟性を高めるための方針から同じように利益を得る。
4 技術環境の違いは,個人の意欲の違いほど重要ではない。
正答:1
根拠:第5段落
解説:
第5段落では,柔軟な働き方が誰にとっても同じような利益をもたらすわけではないことが論じられています。静かな部屋や安定した技術環境を持てるかどうかには差があり,さらに,在宅勤務者と出勤者が混在する職場では,情報や仕事の機会にも差が生じる可能性があります。つまり,柔軟性を利用できる条件そのものが従業員によって異なり,それが職場で得られる利点の差につながる可能性があるため,1が正答です。
1:正しいです。「柔軟性から利益を得られるかは状況による」「機会が不均等に配分される可能性がある」という第5段落の内容をまとめています。
2:誤りです。本文では,在宅勤務者が良い仕事を割り当てられやすいとは述べられていません。むしろ,職場に実際にいる従業員のほうが,情報を早く得たり,望ましい仕事を割り当てる際に思い出してもらいやすかったりする可能性が示されています。
3:誤りです。本文は,柔軟性による恩恵がすべての従業員に同じように及ぶとはしていません。特に,現場で働かなければならない人は,柔軟性をほとんど得られない場合があると述べられています。
4:誤りです。本文では,静かな部屋や信頼できる技術環境などの条件が重要であるとされています。個人の意欲との比較は行われていません。
Q3
問題文:
どの記述が本文によって支持されていないか。
選択肢:
1 柔軟な働き方は,通勤や個人的事情による制約を受ける人々の助けとなり得る。
2 測定可能な成果は,複雑な仕事を評価するための概して信頼できる基準となる。
3 成果が主に数値によって判断される場合,有益な貢献が過小評価される可能性がある。
4 効果的な職場のルールは,画一的な仕組みを課すのではなく,仕事の内容を反映すべきである。
正答:2
根拠:
1=第1段落
2=第3段落
3=第3段落
4=第6段落
解説:
本文では,測定可能な成果だけによって仕事を評価することの危険性が指摘されています。特に,創造性,協力,長期的な計画を必要とする仕事では成果を容易に数値化できず,測定可能な成果を重視しすぎると,本当に価値のある仕事よりも数えやすい仕事が優先される可能性があります。したがって,「測定可能な成果は複雑な仕事を評価するための概して信頼できる基準になる」とする2は,本文の内容と一致せず,正答です。
1:本文に支持されています。第1段落では,家族に関する責任,障害,長時間の通勤などによって従来型の勤務時間では働きにくい人にとって,柔軟な働き方が価値を持つと述べられています。「通勤や個人的事情による制約を受ける人々の助けとなり得る」は,その内容をまとめたものです。
2:本文に支持されていません。第3段落では,成果を測りやすい仕事もある一方,創造性や協力,長期的計画が必要な仕事では測定が困難であるとされています。そのため,測定可能な成果を複雑な仕事の評価に「概して信頼できる基準」とするこの選択肢は,本文の論旨と逆方向です。
3:本文に支持されています。第3段落では,すぐには測定できない読書や話し合いが,後に授業の質向上につながる教師の例が示されています。また,測定可能な成果を重視しすぎることで,本当に価値のあるものより数値化できるものが優先される可能性も指摘されています。したがって,有益であっても数値化しにくい貢献が過小評価される可能性があるという内容は本文と一致します。
4:本文に支持されています。第6段落では,すべての従業員や職業に適用できる単一の働き方は存在せず,組織は仕事ごとに必要な交流や柔軟性を判断する必要があるとされています。したがって,画一的な仕組みではなく,実際の仕事に即したルールが必要だとする4は,筆者の最終的な主張と一致します。
\他の難関大レベルの英語長文にも挑戦したい方はこちら/

まとめ|英語長文読解問題+αの問題で大学受験を頑張りぬこう!
お疲れさまでした!
もし、作ってほしい問題形式があれば、コメント欄に書いてもらえると嬉しいです!
コメント読ませてもらいます!
これからもコツコツ頑張っていきましょう!
\難しい英文を「なぜそう読むのか」から理解し、正確に読み解く力を鍛えたい方におすすめ/
\長文を「なんとなく」ではなく、読み方から学びたい方におすすめ/
他にも問題を少しずつ増やしています
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